
日本の人口減少が進んで、ピーク時(2008年の1億2800万人)から何年後に1/10(90%減)になるかを調べていたところ、社人研(国立社会保障・人口問題研究所)でシミュレーションされたデータがあったのでグラフにしました。
《社人研の推測条件》
・合計特殊出生率=1.2
・国際人口移動をゼロと仮定する
・平均寿命が2023年時点と同じと仮定する
| (1,000人) | |
| 2008年 | 128,084 |
| 2023年 | 124,352 |
| 2040年 | 106,584 |
| 2060年 | 82,539 |
| 2080年 | 59,949 |
| 2100年 | 42,875 |
| 2120年 | 30,645 |
| 2140年 | 21,840 |
| 2160年 | 15,617 |
| 2171年 | 12,800 |
社人研人口統計資料集2025
【2019年の社人研予測より早まった】
2019年に社人研が長期予測した人口のピークが1/10(90%減少)に到達する時点は西暦2203年でした。2019年の社人研の条件予測は合計特殊出生率が1.36でした。合計特殊出生率が1.36→1.2に変更になることで、日本の人口が90%減少になる時点が西暦2203年から西暦2171年と32年早まった予測に変更されました。
【合計特殊出生率が1.13(2025年)と仮定で推測】
2023年の社人研の将来予測の出生率を1.2→1.13に変更して、死亡率をそのままで計算してみました。日本の合計特殊出生率は2025年は1.13くらいになると想定されてます。
| (1,000人) | |
| 2023年 | 124,352 |
| 2040年 | 103,619 |
| 2060年 | 77,624 |
| 2080年 | 54,539 |
| 2100年 | 37,732 |
| 2120年 | 31,323 |
| 2140年 | 17,986 |
| 2158年 | 12,808 |
合計特殊出生率が1.13が続くと仮定すると、今から132年後の西暦2158年に日本の総人口はピーク時から90%減になります。(国際人口移動をゼロと仮定した場合)
【日本の将来の出生数は4,200万人で頭打ち】

京都大学の森知也教授の「日本で将来生まれる子供の数は上限がある」というYoutubeの説明になります。2025年で日本で生まれる子供の数は残り4200万人(楽観的数字)で、西暦2100年で残り生まれる子供は1,000万人、西暦2140年で残り500万人というシミュレーションになっています。つまり、日本の人口減少で対策可能な時間は限られていることを警鐘したグラフになります。
【人口減少の問題点】
「人口が減少して何が問題か?」という問いがありますが、一番の問題は「人口減少しても個人には問題がないので減少が止まらない。」だと思っています。